PRP再生医療

PRP再生医療とは

PRP再生医療は、患者様ご自身の血液を利用する再生医療の一種です。血中の体細胞の良質なたんぱく質を使うことで、炎症のリスクを抑えながら損傷した組織の再生ができます。
スポーツ外傷やスポーツ障害、変形性膝関節症などの治療において近年利用されるようになっており、実績も出ています。

当院で扱う「ACP-PRP療法」は、炎症部分の赤血球と好中球を取り除くことで、血小板の純度を高めたPRP療法で、注入直後の腫れや痛みが少ないことがわかっています。

Filardo G et al. Platelet-rich plasma intra-articular injections for cartilage
degeneration and osteoarthritis: single- versus double-spinning approach. Knee
Surg Sports Traumatol Arthrosc. 2012 Oct;20(10):2082-91.

自分の血液を使うから安心

患者様の血液を使うので、アレルギー反応等のリスクが少ないです。

採血は少量だから安心

採血量15mlから治療可能です。

当日に受けられるから安心

採血後、平均15~20分で治療を受けることができます。

当院のPRP再生医療の特徴

Feature.01

血液中の体細胞でたんぱく質を必要な場所に届ける

PRP(多血小板血漿)内の血小板や白血球の単球には、炎症の抑制や組織の治癒に役立つたんぱく質が豊富に含まれています。損傷を再生させたい部位にPRPを注入すると、そこに含まれる体細胞から炎症を抑えたり、組織を再生したりするたんぱく質が自然に出てきます。これによって、もともと患部にあったたんぱく質と注入によって得られたたんぱく質が、炎症を抑えながらダメージ部位の再生を進めていくのが、この治療法の原理です。

Feature.02

けがの炎症や痛みをできるだけ早く改善

アスリートにとって、試合や練習を離れる期間が長いとマイナスとなることが多いため、できるだけ早い復帰が望まれます。PRP療法はそのようなアスリートの要望に応えつつ、負荷が少ない治療方法として着目されています。
たとえばテニス肘、アキレス腱炎、変形性関節症などに対しても効果を発揮することが多いので、選択肢になり得ます。

PRP再生医療の治療対象疾患

PRP再生医療は、けがを早く治したいアスリートから一般の患者様の、保存療法が有効でなくなってしまったさまざまな疾患の治療に応用されています。
以下には代表的な治療例を紹介します。

関節の疾患
  • 変形性膝関節症
  • 変形性肩関節症
  • 変形性股関節症
  • 変形性足関節症
  • 五十肩・四十肩(腱板炎、滑液包炎)など
運動中のけが・病気
  • テニス肘(上腕骨外側上顆炎)
  • ゴルフ肘(上腕骨内側上顆炎)
  • 野球肘(肘内側側副靭帯損傷)
  • アキレス腱炎
  • ジャンパー膝(膝蓋腱炎)
  • 足底腱膜炎
  • 靭帯損傷
  • 半月板損傷
  • 肉離れなど

上記に加え、「手術による治療を受けたくない」とお考えの方にもPRP再生医療をご提案しています。

PRP再生医療の流れ

短時間で完結する「日帰り治療」が可能です

Step01

問診・治療

痛みの程度や症状、これまで行ってきた治療についてお伺いします。治療前にレントゲン・MRI検査を行います。

Step02

採血・加工

約15ml採血(※)し、特殊な医療機器を用いて製剤化します。

Step03

患部へ注射

採血から平均15~20分で患部に注射します。

※治療の進行具合にもよりますが、基本的に1ヶ月に1回、計3回の治療を推奨いたします。
※治療の確実性を高めるため、関節の大きさや損傷の大きさ等により、医師の判断で採血量を調節します。

PRP再生医療の詳細

費用

1ヶ所 39,600円(税込)

治療期間・回数

1ヶ月に1回/計3回を推奨

注意点・リスク

  • 保険が適用されないため、自費診療となる。
  • 効果を実感できるまでには一定の時間を要する。

未承認機器・医薬品に関する注意事項について

  • 医薬品医療機器等法上の承認:未承認
  • 入手経路:個人輸入で入手(個人輸入のリスクに関しては、厚生労働省「個人輸入において注意すべき医薬品等について」をご参照ください)
  • 同一成分や性能を有する他の国内承認の医薬品の有無:無し
  • 諸外国における安全性等の情報:FDA認可あり。日本国内では医療機器としての矯正装置に該当しませんが、使われている素材は日本国内で薬事承認されています。
  • 医薬品副作用被害救済制度について:万が一、重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。
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